- 本製品には、2.4GHz帯高度化小電力データ通信システムが内蔵されています。本製品は、2.4GHz全帯域（2.4GHz〜2.4835GHz）を使用する無線設備であり、移動体識別装置の帯域（2.427GHz〜2.47075GHz）が回避可能です。変調方式としてDS-SS方式およびOFDM方式を採用しており、与干渉距離は40mです。
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本製品には、5GHz帯小電力データ通信システムが内蔵されています。本製品に内蔵されている無線設備は、5GHz帯域（5.15GHz〜5.35GHz、5.47GHz〜5.725GHz）を使用しており、以下のチャンネルに対応しています。
- J52：Ch34（5170MHz）,Ch38（5190MHz）,Ch42（5210MHz）,Ch46（5230MHz）
- W52：Ch36（5180MHz）,Ch40（5200MHz）,Ch44（5220MHz）,Ch48（5240MHz）
- W53：Ch52（5260MHz）,Ch56（5280MHz）,Ch60（5300MHz）,Ch64（5320MHz）
- W56：Ch100（5500MHz）,Ch104（5520MHz）,Ch108（5540MHz）,Ch112（5560MHz）,Ch116（5580MHz）,Ch120（5600MHz）,Ch124（5620MHz）,Ch128（5640MHz）,Ch132（5660MHz）,Ch136（5680MHz）,Ch140（5700MHz）
- 電波法令により、W56帯域を除く5GHz無線LAN機能の屋外使用は禁止されています。W56帯域を除く5GHz無線LAN機能は屋内のみご使用ください。
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本製品は、日本国における電波法施行規則第6条第4項第4号「小電力データ通信システムの無線局」を満足した無線設備であり、日本国における端末設備等規則第36条「電波を使用する自営電気通信端末設備」を満足した端末設備です。
分解や改造などを行っての運用は違法であり、処罰の対象になりますので絶対に行わないでください。
また、本製品は日本国以外ではご使用になれません。
- 本製品の電波出力は、社団法人電波産業会が策定した「電波防護標準規格（RCR STD-38）」に基づく基準値を下回っています。
- 本製品の使用周波数帯では、電子レンジ等の産業・科学・医療用機器のほか、工場の製造ライン等で使用されている移動体識別用の構内無線局（免許を要する無線局）及び特定小電力無線局（免許を要しない無線局）が運用されています。
- 万一、本製品から移動体識別用の構内無線局に対して電波干渉の事例が発生した場合には、速やかに電波の発射を停止してください。
- 自動ドアや火災報知機等、自動制御機器の周辺では、本製品は使用しないでください。自動制御機器の電子回路に影響を与え、誤動作の原因となる場合があります。
- 一般の電話機やテレビ、ラジオ、その他の無線を使用する機器などをお使いになっている近くで本製品を使用すると、それらの機器に影響をあたえることがあります（本製品の電源を入／切することで影響の原因になっているかどうか判別できます）。この場合、次のような方法で電波干渉を取り除くようにしてください。
- 本製品と影響を受けている装置の距離を離してください。
- 影響を受けている装置が使用しているコンセントと別の電気系統のコンセントから、本製品の電力を供給してください。
- 電話機やテレビ、ラジオの干渉について経験のある技術者に相談してください。
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トラック無線（CB無線）やアマチュア無線などを違法に改造した無線機から影響を受ける場合には、影響を受ける場所・時間を特定し、ご使用場所の管轄の電波管理局へ申し入れてください。
詳しくは、ご使用場所管轄の電波管理局へお問い合わせください。
- 他の無線機器から影響を受ける場合には、使用周波数帯域を変更するなど、混信回避のための処置を行ってください。
- 電子レンジなど、本製品と同じ周波数帯域を使用する産業・科学・医療用機器から影響を受ける場合には、使用周波数帯域を変更するなど、混信回避のための処置を行ってください。
- 本製品は、電波の特性上、設置場所によって通信距離や通信速度が異なります。